教員の声が反映されているか？

昨日の子どもの日は、「しょうぶ湯」に入りました。冬至に入るゆず湯のように、香りはあまりしませんが、季節感を十分に感じることができました。つくづく、日本に残る季節の慣習を大切にしたいと思いました。

そして、ゴールデンウイーク開けの保育園が始まりました。メディアの報道にあるように、昨年同様、今年のゴールデンウイークは、遠くにいるおじいちゃんおばあちゃんや旅行に行ったという家族はありませんでした。しかし、ずっとおうちにいたわけではなく、それぞれ工夫したゴールデンウイークを過ごしていたそうです。新人１歳児の女の子は、砂場遊びにはまって、砂のプリンが上手にできるようになったそうです。（笑）

さて、「踊る○○」の刑事映画で、主人公の刑事の「事件は現場で起こっている。答えも現場にある」というセリフは、とても説得力がありますね。

では、日本の教育政策は、現場の声を反映されているでしょうか。現場の声とは、教員たちの声です。

OECDの調査で、「教員は教育政策に影響を及ぼせる」「メディアは教員の声を尊重している」の２つの質問を教員に対して行いました。すると、日本では、ともに１０％程度となり、世界でも最も低い数字となってしまいました。言葉は悪いですが、教員集団は、教育政策によって最も影響を受ける立場でありながら、意見表明の機会を与えられず、息を潜めて成り行きを見守っているだけ・・・といったところでしょう。

ベトナムでは、ともに９０％以上となっており、「教育政策は現場が決める」というような国の教育政策の仕組みも、教員の声が反映できるようになっているのでしょう。

日本は、決して教員が悪いのではなく、教育政策において、現場の意見が反映する仕組みがきちんと確立されていないのが問題です。小・中・高の教員は、約９０万人といわれています。しかし、日本では、教育政策決定には、一部の専門家集団（教育評論家などメディアに登場する人たち）の影響力が、最も強いのが実態ですね。

やっぱり、現場の声が教育政策に反映されないと・・・と強く思います。