経済界と課題共有

今日は、屋上のカメ池にメスのニホンイシガメが２匹姿を見せました。先週は、寒い日があったりで、いつになったらカメが現れるか心配だったのですが、少し警戒するように泳いでいました。エサはまだ食べません。

そして、えんどう豆は、ざる一杯収穫しました。先生に引っ付いて「これはいいの？」と聞いてくる園児は、まだまだ収穫が少ないのですが、人がいない場所を選んで、どんどん収穫する４歳児２名は、両手に一杯の豆を持っています。生きる力を感じますね。

さて、公益社団法人経済同友会が、今月、義務教育制度の改革を求める提言をまとめました。そこには、学校関係者にとっては、耳の痛い指摘があります。

「平成の３０年間を経て、当該指導要領に基づく教育を受けた社会人が、こうした能力を十分備えているとは言い難い」という内容です。「当該指導要領」とは、平成元年告示の学習指導要領であり、「こうした能力」とは、「自ら学ぶ意欲と社会の変化に主体的に対応できる能力」のことです。

私が民間企業で働いていた時の新入社員を見ると、自らの意見をきちんと言える若者も多かったので、これは、少し言い過ぎかな？と、私は思いますが、学校だけではより良い教育環境を保障できないという認識は、学校現場も共通する問題意識であることは、間違いありません。

一般企業で、仕事ができる人は、個人的な能力が優れているというよりも、有能な人材を活用する能力に優れている人です。自分一人ではできない問題を、どう解決できるか・・ネットワークを使い、調整能力のある人材とも言えます。

私は、PTA活動や、イエナプランの勉強会を通じて、優秀で前向きな取組みを行っている先生をたくさん見てきました。そんな先生たちが、例えば、企業との共闘によって、質の高い教育環境を創り出せないか・・・まだまだ、発展の余地は十分にあります。

子どもたちが、大人になって経験する社会は、経済界が多いことを考えると、その道のプロを活用し、良好な関係を築いていくのも、学校の役割だと思っています。